ネットビジネスの最大の特徴とは？

2020.02.5
心理マーケティング

オフラインとオンラインの最大の差はどこにあるのか？

絶好調！累計講演依頼回数1,000本超えのビジネス心理学講師・酒井とし夫です。

今日は岡山でシャープ様の展示会会場で講演会です。明日は佐賀に向かいます。

今日は「ネットビジネスの最大の特徴とは？」というお話。

中小個人企業にはネットの利用が欠かせません。

ではオフラインとオンラインの最大の差はどこにあるのでしょうか？

以前にも書きましたが営業活動は下記の4種類で構成されています。

（1）見込み客発掘 9

（2）契約締結 3

（3）リピート購入促進 1

（4）紹介者獲得 3

右側の数字は「難易度」です。

つまりオフラインのビジネスでは見込み客発掘がとても難しいということです。

ここがネットを活用するとガラッと変わるのですが、そこを理解していると効果的なネットやＳＮＳの使い方が見えてきます。

見込み客にアプローチするか？自社にアプローチをしてもらうか？

たとえばあなたが茨城県の水戸市内で整体治療院を経営しているとします。あなたは腰痛治療に自信があり、そのサービスをメインに提供しようと考えているとします。

その場合、水戸市内の住人の中で「誰が腰痛に悩んでいる人」なのかを特定するのが難しいわけです。

まさか駅前に立って一人一人に「腰は痛くないですか？」と聞くわけにもいきません。そのため看板を出したり、チラシを折込みしたり、商圏内の家庭にＤＭを送ったり、駅にポスターを貼ったり、近隣にポスティングをしたり、地域新聞やタウン誌に出稿する必要があります。

つまり自分から能動的にお金をかけて市場にアプローチを行って水戸市内に住んでいて、腰痛に悩んでいて、しかも治療を望んでいる人（＝見込み客）を探す必要があります。

「自社から見込み客に向けたアプローチ」が必要なのです。

しかし、ネットの一番の特性は

「見込み客から自社にアプローチをしてくる」

という点にあるのです。

たとえばある人が次のようにGoogleで検索するとします。

この検索を行っている人はほぼ間違いなく次の人である可能性が高くなります。

・水戸市内に住んでいる

・腰痛に悩んでいる

・治療を望んでいる

そして、あなたのサイトやブログがこのキーワードでの検索結果に表示されれば、その人はあなたのサイトやブログにアクセスするかもしれません。

つまり、「見込み客から自社にアプローチをしてくる」可能性が高いのです。

ここがオフラインとオンラインビジネスの最大の差になります。

オフラインとは違い「自分から能動的に腰の痛い人を探す」のではなく、「見込み客の方から行動してくれる」のです。そのためマイクロビジネスでインターネットを使う場合に押さえなければならないことの1つがSEO対策になります。

SEOとはSearch Engine Optimizationの略語であり、SEO対策とはGoogleの検索結果で自社サイトやブログを上位に表示させるための対策のことです。

ＳＥＯと聞くと「難しそう」と感じる人がいますがGoogleで

「SEO　初心者」

「SEO　入門」

といったキーワードで検索してみてください。

そのサイトに書かれている説明を読むだけでも必要なことは十分理解できます。

そして、この理解ができているとブログやYouTubeでどのような記事や動画をアップすればよいのかが明確になります。

ぜひ、あなたもSEO対策は業者任せにせずSEOの基本を押さえて情報の発信を行いましょう。

※次回の投稿ではSEOに効果的なYouTubeの使い方について紹介する予定ですのでお見逃しなく。

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米国NLP協会認定ビジネスコーチ酒井とし夫

■累計講演回数が1,000回を超えるビジネス心理学講演会講師の第一人者。 ■書籍は「心理マーケティング100の法則」「売れる営業のルール」「小さくはじめる起業の教科書」「人生が大きく変わる話し方100の法則」「どん底からの大逆転」「売上が3倍上がる！販促のコツ48」「売れるキャッチコピーがスラスラ書ける本」「広告宣伝心理術」他多数。（「心理マーケティング100の法則」は韓国、台湾、モンゴルでも翻訳出版されている） ■保有資格はランチェスター経営認定講師、米国NLP心理学協会認定ビジネスマスター、米国NLP心理学協会認定プラクティショナー、米国NLP心理学協会認定コーチ、GCS認定コーチングコーチ、コミュニケーション心理学マスターなど多数。 ■講演実績はパナソニック、富士通、ファンケル、山崎製パン、ENEOS、NEC、三井住友海上火災保険、東芝ソリューション、シャープ、キャタピラージャパン、三菱UFJリサーチ＆コンサルティング、仙台銀行、第四銀行、新潟県庁、横浜市経済局、日本全国の商工会議所、商工会、連合会、YEG、JC、JCIをはじめとする企業、行政団体、金融機関等で多数。講演依頼も随時受付中。